心の知能が高い人は、職場の個人的な問題にこう向き合う

「個人的な問題」とは、健康、お金、家族など、仕事や学校の外での生活に影響を与えることを指します。多くは本人だけの事情で、同僚やクラスメートが知らないこともあります。個人的な問題には、妊娠がわかったときのように人生を大きく変える単発の出来事もあれば、うつ病のように長く続くものもあります。

個人的な問題に向き合うとき、職場の環境は非常に重要です。雇用主が一人ひとりの個人的な問題を思いやりと敬意をもって理解し、本人の誠実さや責任と歩調を合わせること。それが、良好な職場の人間関係と前向きな職場文化の土台になります。こうした職場環境をつくる責任は、雇用主と従業員の双方にあります。

職場の個人的な問題に対する雇用主と従業員の責任

雇用主には、従業員を支える責任があります。優れた人事部門は、支え方を熟知しています。大切な人を亡くした後のグリーフカウンセリングの提供から、複雑な医療上の問題や危機的状況での従業員の擁護まで、その内容はさまざまです。こうした支援がない場合、従業員は信頼できる同僚、リーダー、労働組合に相談することができます。

リーダーは互いにチェックし合い、従業員を助けない口実にしていないかを確認する必要があります。自分たちの動機を見つめ、既存の力関係や特権を守ろうとしていないかも考えるべきです。家族が病気になった従業員に、何日もの有給休暇を出せる雇用主ばかりではありません。それでも、どの雇用主も従業員と席を設けて、稼働できる範囲の変化に合わせた計画を話し合うことはできます。雇用主には、従業員の健康、職場の士気、組織の評判について考える責任があります。従業員にも、人生を左右するような出来事が起きたときに職場へ知らせる責任があります。雇用主が従業員の欠勤や稼働量の変化に備えるために必要な情報は、共有しなければなりません。さらに従業員は、勤務先を通じて利用できるルール、方針、法律、福利厚生、支援制度を理解するために行動する必要があります。余裕がないときは、友人や家族に手伝ってもらっても構いません。人生の出来事にどう対処し、どう向き合うかは従業員自身が選べます。プライバシーの度合い、望む支援、制度への信頼も人それぞれです。ただし、稼働できる範囲の変化については、最低限のコミュニケーションが必要です。

職場でよくある個人的な問題に向き合うときの、心に留めておきたいポイントを以下にまとめます。

個人的な問題の例

妊娠がわかったとき

計画していた妊娠でも、予期せぬ妊娠でも、わかったときは不安になるものです。職場での対応は、立ち止まって時間をかけると進めやすくなります。すべてが猛スピードで進んでいるように感じるかもしれませんが、調べたり、同じ経験をした同僚に相談したり、準備ができたら雇用主と話し合ったりする時間はあります。

自分自身を大切にすることは、9か月前に産休を届け出ることや、誰かの気持ちを傷つけないことよりも重要だと覚えておいてください。福利厚生について話し、雇用主と計画を立てましょう。つわりなどの症状への対処法を学べる地域のクラスを、雇用主が紹介してくれることもあります。そうしたクラスは、仕事での稼働量を保つのに役立ちます。つわりでつらい日には、在宅勤務を提案してくれるかもしれません。

クィアであることを公表するとき

私が職場でカミングアウトするまでには何年もかかりました。職場で性的指向や身体について話す義務は、決してありません。ストレート、あるいはシスジェンダーだと思われていて、職場でカミングアウトしたい場合は、自分への危険が最も少ない方法を選んでください。アメリカでは今も、クィアであること、特にトランスジェンダーであることを理由に身体的な危害を受ける人がいます。「クィアに理解がある」とされる職場でも、態度を変える人はいます。それが予測しにくい形で影響することもあります。

職場でカミングアウトする直前と直後に、セラピーやカウンセリングを何回か予約しておくことを検討してください。計画していることを、職場の外の友人に伝えておくのもよいでしょう。カウンセラーや友人は、あなたの状況に合った計画づくりも手伝ってくれます。納得できる形でカミングアウトし、その後も前に進めるようにするためです。

自分の健康上の問題

個人の健康と仕事については、法的な権利があります。人事に相談する前に、自分の権利と勤務先の福利厚生を調べておくと、計画を素早く話し合えます。州によっては、大企業に対し、重い病気の際に有給休暇を与えるよう義務づけています。全国の多くの雇用主が、さまざまな悩みに対応する従業員支援プログラムを用意しています。ご自身の勤務先のプログラムも調べてみてください。上司や同僚に健康のことを話したくない場合は、人事や医師から伝えてもらうよう依頼できます。その健康問題に特化したセラピストやサポートグループも、頼れる場所になるでしょう。こうした恐ろしい出来事に直面しているときに、仕事など他のことへ集中する方法について、助言を得られるかもしれません。

家族の健康上の問題

自分の法的な権利（連邦のFMLA制度など）と、勤務先の福利厚生を把握しておきましょう。病気の家族の世話のために有給休暇を認める雇用主もあります。法的な関係について考えるよい機会でもあります。最近の結婚に関する統計によると、アメリカの初婚年齢の中央値は女性が28歳、男性が30歳です。結婚が遅くなる傾向がうかがえます。パートナーが病気で、結婚していない場合、結婚によって追加の権利が得られる可能性があります。親の委任状（パワー・オブ・アトーニー）をまだ得ていない場合は、必要かどうかも考えてみましょう。

上司や人事部門と、休暇（有給と無給）、福利厚生、リモートワーク、緊急時の対応、双方への期待について計画を立てましょう。そうすれば認識を合わせられ、家族の世話と仕事の両方に取り組む余裕を持てます。

お金の問題

給与が十分でない場合、お金の問題は仕事に関わるものです。労働組合の代表に相談してください。給与は十分でも、医療費などの大きな出費が突然発生した場合、そのお金の不安は「個人的な問題」です。それでも仕事に影響する可能性は高いでしょう。大きな出費を時間をかけて返済する分も含め、できるだけ詳細に反映した予算を立ててみましょう。私の友人は、駐車違反の罰金まで予算に組み込んでいます。そのため、違反切符を切られてもストレスになりません。小さな工夫がストレスの管理に大きく役立つこともあります。燃料費がかさんでいるなら、上司に週の一部を在宅勤務にできないか相談してみましょう。

離婚などの法的な問題

離婚などの法的な問題では、職場の登録情報を変更する必要が出てくる可能性が高いでしょう。他の「個人的な問題」と同じように、時間をかけて進めてください。誰に、いつ、どのように伝えるかを決めるためのコミュニケーション戦略も用意しておきましょう。同僚と親しくない場合は、法的な問題は自分の中にとどめておくことも検討してください。話しすぎると、同僚は必要な支えを与えられず、問題がどこまでもついてくるように感じてしまう可能性があります。

構造的な個人的問題について

病気のように、理論上は誰にでも起こりうる個人的な問題があります。一方、妊娠のように、人口の一部に限られるものもあります。後者のような「個人的な問題」という言葉には、ジェンダー、人種、階層にまつわる多くの背景があります。アメリカでは、周縁化されたアイデンティティを持つ人々が直面する多くの困難があります。妊娠をめぐる負担、偏りのある育児の責任、差別に関連するメンタルヘルスの問題、家計の苦境、障害などです。これらは社会の仕組みやアイデンティティの政治に深く根ざしているにもかかわらず、歴史的に「個人的な問題」とされてきました。セクシャルハラスメントから人種差別、トランスフォビアまで、アイデンティティに対する社会の反応によって人が負担を強いられる形は無数にあり、それは職場でもなくなりません。上司が不適切に体に触れるなど、あからさまな場合は「仕事上の問題」であり、通報の仕組みが関わるはずです。しかし、目に見えにくい場合もあります。たとえば、白人の上司が人種差別的な政治家について好意的に語ったり、イベント会場が利用しにくい場所であることを忘れたりする場合です。そのとき感じる傷つきや差別、さらには引き起こされる強い感情反応（怒りの発作、パニック発作、抑うつの症状など）は、構造的な「個人的な問題」です。

構造的な個人的問題のように、個人的な問題が職場の組織構造や文化に織り込まれている場合、それに対処する責任は雇用主にあります。有色人種の従業員、LGBTQの従業員、女性、障害のある従業員などが、他の従業員やリーダーから不平等な扱いを受けるとき、あるいは世の中と向き合うことに特に疲れ果てた日があるとき。理解し、耳を傾け、行動するのは組織の責任です。

見て見ぬふりをする文化や、何もしないことで差別を容認する文化が職場にあると、構造的な個人的問題が特定の従業員に不当な負担を強います。その結果、不健全で不平等な職場環境が生まれてしまいます。

この記事は、もともとFairyGodBossに掲載されました