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職場の年齢差別の3つの形(経験したときに耳にする言葉)

FairyGodBoss

年齢差別は、職場を含め、今も根強く存在します。パンデミックによって、その現実を特につらい形で思い知らされた人もいます。

ある女性は匿名で、FGBコミュニティに次のように投稿しました。「年齢差別は実際にあります。COVID-19の初期に解雇された3人のうち、私も1人でした。解雇理由として説明されたのはCOVID-19です。私たちは職場で最も年齢が高く、経験も豊富でした。2人が63歳、1人が53歳でした」

2020年4月下旬、Forbesも、COVIDによる歴史的規模の解雇で、高齢の労働者が不釣り合いに大きな負担を受ける可能性について検討しました。

「雇用主は、大規模な人員削減が不要でも、一部の年齢の高い従業員を解雇すると判断するかもしれません」と、Forbes寄稿者のEric Bachmanは書いています。「この場合、解雇を必要とする正当な事業上の理由はなく、給与が高い傾向にある年長の従業員を辞めさせる機会として利用しています。あるいは、年長の従業員はCOVID-19にかかりやすいため、保険や有給休暇に追加の費用が生じる可能性を懸念しているのかもしれません。同様に、技術的なスキルが必要なオンラインやリモートの環境では、年長の従業員は十分に能力を発揮しにくいという固定観念を持っている可能性もあります」

パンデミックよりずっと前から、年齢差別は解雇や職場の不公正な扱いを引き起こす要因だと考えられてきました。

例えば、Fairygodbossの調査では、職場で年齢差別を経験したと答えた人の27%が、年齢が原因だと本人が考える理由で解雇されたと回答しています。求職者にとっても大きな障壁です。同じ調査では、43%が年齢に関係する理由で採用を見送られたと考えています。その一方で、多くのアメリカ人が、自らの希望や必要に迫られて、これまでより長く働き続けています。2019年に AARPは、65歳以上の従業員がアメリカの労働力で最も急速に増えている層だと報告しました。

もちろん、年齢差別は仕事以外の場面でも起こります。ただ、職場での現れ方を調べると、生活のほかの場面でも気付くための手掛かりになります。ここでは、大きく分けてよく見られる3つの形を紹介します。この分類は、人種差別から性差別まで、ほかの差別にも見られます。

1. 個人の内面にある年齢差別

これは、Robert Butler博士の報告書「Ageism in America」に登場する形の1つです。1960年代後半にageismという言葉を生み出したButlerは、個人の年齢差別、本人の呼び方では「個人的な年齢差別」を、相手の年齢が高いことを理由に、個人や集団に偏見を持つ考え方、態度、信念、行動と定義しました。

この形は個人の内面に深く関わるため、身に付いた態度や信念を他人が見抜くのは難しい場合があります。一方、自分自身の偏見を見つめる出発点にもなります。例えば、年長の同僚が高度な技術を使うプロジェクトに配属されたら、なぜその人に任せたのかと疑問を持ちますか。なぜそう思うのでしょうか。

若い人も年齢差別の対象になり得る点も重要です。大きな会議で、20代前半に見える新しい同僚が発表するとします。経験が浅いはずだと思い込み、その人の話の正しさを疑ってしまいませんか。

2. 人と人との間で起こる年齢差別

これは個人同士の間で表れる年齢差別です。個人の内面の偏見は、対人関係での差別につながりやすいと考えられます。

例えば、同僚が「はいはい、ベビーブーム世代さん」と世代をからかう冗談を言う場合です。年下の上司が、自分がSNSで活発に発信していることに驚く発言をする場合もあります。ほかには、次のような例があります。

  • 面接で「これほど経験がある方」がなぜこの仕事を希望するのかと聞かれたり、「資格や能力が高すぎる」と言われたりします。

  • 全社で行うオンラインのクイズで、最近のポップ音楽の問題が出ると、自分は答えを知らないと思い込まれ、すぐに Z世代の同僚に回答を任せられます。

  • 会社のイベントの登壇者に、ずっと若い同僚が選ばれ、その人がもたらす「新鮮な視点」や「活力」が称賛されます。

  • 仕事が忙しくなると、上司が「その人には家に小さな子どもがいて、あなたにはいないから」と、同僚の分まで仕事を引き受けて残業するよう頼みます。

  • 会社が新しい「デジタル技能向上」の取り組みを発表し、自分の予定に研修やワークショップが追加されます。一方、チームの若い人は参加している様子がありません。

3. 制度に組み込まれた年齢差別

制度的な年齢差別は、年齢が高いことを理由に、個人や集団を差別する規則や方針を指します。多くは正式な規定という形を取り、個人が賛同しているかにかかわらず、差別が正当化され、組織や制度の慣行に組み込まれます。定年による強制退職はその一例です。誰もが例外なく、いつか仕事を辞めたいと望むという前提で、労働者の利益だけを目的とした制度として説明されます。しかし実際には、若い人が担える役割を年長者が「占有」しないようにする手段になり得ます。(その役割では、若い人にはより低い給与が支払われる点にも注意が必要です)。

若い人が経験する制度的な年齢差別の例としては、24歳の人が、その会社では大学院の学位を持つ人だけがその役職に就くため、昇進の資格がないと言われる場合があります。基準に年齢が直接含まれているわけではありませんが、若い人は大学卒業後にさらに教育を受ける時間を確保できていない可能性が高いため、昇進しにくくなります。

職場で年齢差別を受けたら、どうすればよいのでしょうか?

1. 相手と話す

意図的に差別されているとは感じない場合、無理なく話せるなら、相手と対話する価値があるかもしれません。個人の偏見が強化される仕組みのために、相手が自分の言動によって年齢差別をしたり、助長したりしていることに気付いていない場合がよくあります。

例えば、上司が技術的な仕事を含むプロジェクトを、関心があるか聞かずに、ずっと若い同僚へ任せたとします。後で個別に、「私はYやZという形でこの業務分野に強い関心を示してきましたが、そのプロジェクトをXさんに任せたのはなぜでしょうか」と聞いてみる価値があるかもしれません。単に「なぜ」と聞かれるだけで、本人が自分にあるかもしれない無意識の偏見に気付かざるを得なくなることがよくあります。

2. 記録する

法的手段を取る予定があるかどうかにかかわらず、差別された具体的な記録がなければ、その選択肢を持つこと自体が難しくなります。後で必要になる場合に備え、今から証拠を集めてください。

3. 人事部に相談する

人事部に相談した後は、その対話があったことを書面に残します。会議後に「年齢差別に関する懸念についてお話を聞いてくださり、ありがとうございました」と確認のメールを送るだけでもよいと、ニューヨーク市を拠点に雇用問題を扱う弁護士Davida Perryは、Forbesで助言しています。

法的手段を取ることにした場合、この記録は特に重要です。ADEAでは雇用主が40歳以上の人を差別することは違法であるため、年齢差別の被害を受けたと考えるなら、訴訟の根拠がある可能性があります。ただし、方針を決める前に、自分の州の年齢差別に関する法律を確認し、事案を評価できる雇用問題の弁護士に相談するとよいでしょう。

この記事は、女性のキャリア目標の達成を支援する最大のキャリアコミュニティ、Fairygodbossに初めて掲載されました。


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