体調不良でのリモートワークは本当に価値がある？

正直に言うと、体調がすぐれないのに在宅で仕事をした経験は、きっとあるはずです。しかし、専門家が「静かな病気」と呼ぶ状態を我慢し続けても、仕事のパフォーマンスが下がり、燃え尽きが早まり、職場の文化は寛容さと理解に欠けたものになるだけです。体調不良時のリモートワークが実はどれほど複雑なのか、ぜひ読み進めてください。

体調不良でも働く文化

表向きの姿

企業は、パンデミック前よりも従業員の健康を大切にしている、という姿を示すことがよくあります。心と体の健康は、どの企業文化でも魅力の最前線にあり、それを裏づける福利厚生も整っています。米国労働統計局の調査では、過去2年間に25%の企業が有給の病気休暇や休暇の選択肢を増やしました。病欠の正当な理由に「個人的な緊急事態の日」を加えた企業もあります。

現実

組織がウェルネスを重視する一方で、リモートワークは体調不良時の働き方の文化に、やや逆説的な影響を与えました。データによると、パンデミックを経て、体調が悪くても働きたいと考える人はむしろ増えています。在宅勤務の特典を悪用していると思われたくない人もいれば、すでに家にいるので仕事をしても大した負担ではないと感じる人もいます。「どうせ家でじっとしているのだから、Slackにログインしたり、会議に一つ二つ顔を出したりしてもいいか」と考えるかもしれません。その結果、従業員の70%が体調不良のまま在宅勤務をしていますが、症状に合わせて、日中はいつもより長い休憩も取っています。OnePollとColdCalmによる調査では、回答者のほぼ半数が、COVID-19と比べると他の病気は今や「軽い」ものとみなされていると考えています。さらに、従業員のほぼ3分の2が、COVID以外の理由で病欠を取る人を雇用主は鼻で笑うだろうと考えています。意図するかどうかにかかわらず、企業は過重労働の文化を助長しています。従業員の57%が、病気でも働き続けることは同僚から強みと見られていたと答えています。

それだけの価値はある？

研究によると、体調不良での勤務は手間に見合いません。脳がフル回転していないので、仕事のパフォーマンスが下がるのは当然です。それだけではありません。今、病欠を取らないと、後でより長く休む可能性が高まります。体調不良での勤務は、ストレスや不快感を招くため、うつや不安の発生率とも関連しています。