なぜ1日の労働時間は8時間なのか？

平均的な1日の仕事を思い浮かべてください。何時から何時でしょうか。多くの人は9時から5時と答えるはずです。これは従来の8時間労働にあたります。

もう1つ質問です。フルタイムの仕事の標準的な労働時間は何時間でしょうか。答えは40時間です。なぜでしょうか。計算は簡単です。平日に1日8時間、週5日働くと、合計40時間になります。

どれもなじみのある数字です。1日8時間、週5日、合計40時間。これが、アメリカの伝統的なフルタイム勤務の形です。この数字は、国内の働く人の多くにとって当たり前になっています。ではなぜ、この数字なのでしょうか。

多くの人が考えるような、何となく決まった数字ではありません。8時間労働の始まりには、豊かな歴史があります。一方で、起業家、キャリアコーチ、生産性の専門家たちは、8時間という枠の本当の価値を問い直すようになっています。働き方を支える技術が進化し、柔軟性も高まり続けているからです。

では、8時間労働はこれからも続くのでしょうか。

8時間労働を生み出したのは誰か

今の働く人に8時間労働が必要かどうかはさておき、かつてこの仕組みには非常にもっともな理由がありました。

8時間労働以前 1760年から1840年にかけての産業革命の時代、働く人の目標はただ1つ、工場の生産量をできるだけ増やすことでした。つまり、経営者は工場を1日24時間、週7日動かしたかったのです。この野心的な目標のせいで、工場労働者は非常に長く過酷な労働を強いられました。1日に16時間も働くことは珍しくありませんでした。

実際、1日8時間を入浴、食事、睡眠、娯楽に充てるほうが、8時間働くよりも普通のことでした。一時的には工場の生産量が増え、24時間体制という目標に近づきました。しかし、無理のある長時間労働は、やがて成果の減少を招きました。

変化の始まりと新しい標準 労働者の健康と生産性が下がるにつれ、この働き方を続けても成果は出ないことが明らかになりました。イギリスの人権活動家ロバート・オーウェンは、もっと妥当な労働時間を求める運動を始め、労働者の代弁者となりました。工場労働者の支持を集めたスローガンは、「8時間の労働、8時間の余暇、8時間の休息」でした。

理にかなっていると思いませんか。

当時もまさにそうでした。この健全な働き方が標準になるのは、時間の問題でした。

オーウェンの理想の採用

予想どおり、すべての企業がすぐに飛びついたわけではありません。この考え方は目新しく、成果を求める経営者や工場の責任者にとって、「生産性」や「生産量」を感じさせるものではありませんでした。ところが、いくつかの大企業がオーウェンの提案を取り入れ、大きな成果につながることを実証すると、状況は一変しました。

フォード・モーターは、はるかに短い8時間労働をいち早く導入した大手企業のひとつです。そして、それが機能することを証明しました。フォードは長年、長すぎる（人道に反するともいえる）労働環境を続けた末、1914年にこの方針を導入しました。労働時間を半分にし、従業員の賃金を2倍にしたのです。

驚くことに、これはフォードの会社に大きな成長をもたらしました。2年で利益は2倍になり、他の企業もすぐに同じ方針の導入へと急ぎました。

根強い思い込み

以来、8時間労働は生産性と成功の基準として定着してきました。その有効性が疑問視されるようになったのは、ごく最近です。多くの人は、8時間労働が科学的な公式や研究で有効と証明された結果だと考えているかもしれません。しかし実際には、この9時から5時の考え方は、産業革命期の労働者に課された不当な待遇に抗議する運動の結果として残ってきたにすぎません。

つまり、21世紀における8時間労働の妥当性は、よく言っても疑わしいものです。それでも、8時間労働はなくなっていません。この記事が存在すること自体、そして多くの人が「なぜ毎日ちょうど8時間も働くのだろう」と今も疑問に思っていることが、その証拠です。

これまでと今

近年、技術の急速な進化と、さまざまな業界での技術の役割の拡大により、働く環境は変わりました。Hiveのような新しいプロジェクト管理ソフトウェアの登場、デスクトップとモバイル端末間の同期、クラウドサービスの普及によって、現代の働く人のプロジェクトの進め方は一変しました。コミュニケーションの選択肢も大きく増えました。 技術は、従来の職場の文化を変えました。コミュニケーションがしやすくなり、共同作業と進捗のスピードが上がり、適任の従業員がリモートで貢献できる柔軟な選択肢も増えたのです。

今日の労働時間の傾向

米国労働統計局によると、フルタイムとパートタイムを合わせた全従業員の1日の平均労働時間は7.99時間です。一方、フルタイムの労働者はそれより長く、1日8.5時間働いています。この統計を見る限り、8時間労働の傾向は今も健在です。しかし、変化に挑む組織も現れています。少し前、日本マイクロソフトは週4日勤務を試す実験を行い、毎週金曜日を休みにしました。当初は多くの疑問が上がりましたが、最後に笑ったのはマイクロソフトでした。実験の終了時に計算してみると、驚くほど前向きな結論が出たのです。3連休を取れた従業員は、短くなった労働時間の中で、生産性が40%向上しました。

リモートワークの影響

自宅で働く時間を自分で選び、従来の常識を変えている人も多くいます。 忘れてはならないことがあります。モバイル端末が普及し、その利用時間も長いため、多くの人が当たり前だと思っていることです。それは、リモートワークには、「8時間の余暇」の一部を使って職場からのメールを読み、返信する時間も含まれるということです。

多くの人は、習慣や義務感から、休みの時間にこうした「仕事」をしています。これは無給であることが多く、1日や1週間の労働時間を示す統計には必ずしも含まれません。

たしかに、これは良くないことと見ることもできます。しかし同時に、経営者が思うよりも少ない悪影響で、週の労働時間を短くできるという考えを後押しするものでもあります。日本マイクロソフトの例を覚えていますか。しっかり休み、仕事と週末の余暇をきちんと分けたことで、大きな成果が出ました。同じ結果が見られるのは、この1例だけではないはずです。

これからの労働時間は

労働時間の傾向がどう変わり、平均的な1日の労働時間が何時間に落ち着くとしても、確かなことが1つあります。傾向が変われば、生産性は上がります。ロバート・オーウェンが当時の非効率な職場の慣行に声を上げたように、現代の従業員の新しい代弁者になろうとする声も、さまざまな場所から上がっています。

変化は良いものになりえます。オーウェンとフォードが、当時は過激だった方針を導入したことがその例です。経営者が新しい考え方に耳を傾け続ける限り、アメリカの労働者は新しい標準的な慣行のもとで、さらに高みを目指して挑戦を続けるでしょう。