Microsoftの2021年Work Trend Indexは、リーダーを「現場感覚を失っている」と評し、「目を覚ます必要がある」と述べています。なぜそう言われるのでしょうか。また、どうすれば現実に気づけるのでしょうか。データによると、パンデミックをどう乗り切ってきたか、そして仕事の未来をどう捉えているかについて、従業員と雇用主の間には大きな違いがあります。従業員の期待に応えられていない点をじっくり見直さず、警鐘を聞き逃した管理職は、深刻な事態に直面するかもしれません。
充実しているのか、何とか耐えているのか
残念ながら、多くのリーダーは従業員のニーズを理解しているつもりでも、中には全員が自分と同じように恵まれていると思い込んでいる人がいます。統計では、リーダーの方が休暇を使い切る可能性がはるかに高く、ときには認められた日数以上に休んでいるかもしれません。同僚や上司ともより強い関係を築いています。キャリアを積んだ人や情報・技術分野で働く人も、調査対象の現場労働者やZ世代に比べ、リモート勤務を楽しんでいる傾向がはるかに強く見られます。
一方、「意思決定の権限」がない従業員は、自分の存在に目を向けてもらえず、意見にも耳を傾けてもらえないと感じています。パンデミック中も充実していると答えた非管理職は、わずか38%です。属性別では、さらに差が際立ちます。独身者の67%以上が苦しんでいると答え、入社1年未満の人も64%が同様に感じています。そばに家族や同僚、同居人がいない孤立した人ほど、見捨てられた感覚が強い傾向があります。リモート勤務への移行には多くの利点がありますが、課題に対処しなければ、従業員は働く意欲を失います。退職してしまう可能性さえあります。
生産性には代償がある
管理職と従業員の間にある特に大きな認識のずれの1つは、管理職が部下の成果を見ている一方で、従業員はその成果を出すために疲れ果てていることです。米国労働省の統計では、パンデミック開始以降、生産性が新たな高水準に達し、多くの企業が過去より良い業績を報告しています。しかし、その成功には代償があります。全員が在宅勤務だと仕事から離れにくくなり、管理職は従業員が疲れ切るまで働こうとする気持ちに、意図せずつけ込んでしまうことがあります。Slackのメッセージ1件、メール1通だけなら、大したことには感じません。しかし、追加の時間は積み重なります。リーダーは望めば早めに切り上げたり、休暇を1日増やしたりできますが、一般の従業員には必ずしもその選択肢がありません。それが、無力感や、評価されていないという気持ちにつながります。
Work Trend Indexで意思決定権限のない回答者の実に37%が、新型コロナウイルスによって生じた心理面と経済面の状況を考えると、雇用主の要求は過剰だと答えています。また、5人に1人は会社がワークライフバランスをまったく気にしていないと感じ、54%は働きすぎだと感じています。こうした働きぶりは、管理職には生産的で積極的に見えるかもしれません。しかし、実際には助けを求める声だと認識する必要があります。
現場感覚を取り戻す
管理職が十分に気づいていないこともある、もう1つの問題は、つながりの意味が変わったことです。テクノロジーに支えられたリモート勤務で孤独や孤立が広がっている点ばかりに注目しがちで、管理職は従業員を再びつなぐ方法を探し続けています。しかし、実は従業員はずっとつながっていて、築いた絆がパンデミック中の生活を大きく改善しているのです。
同僚同士の関わり方は大きく変わりました。もともと接点の少ない人とのつながりは薄れ、毎日一緒に働く人が、相談相手、味方、心の支えになっています。同僚のペットや子どもに会い、自宅や配偶者を見た人(約18%)や、一緒に泣いて気持ちをすっきりさせた人(17%)には、いずれも良い効果がありました。統計では、こうした素の姿を見せ合う時間が仕事上の関係を改善し、親密な時間を共有した同僚の生産性は、そうでない場合より23%高かったことが示されています。
チームメイトとの絆が強いほど、互いのために、互いと一緒に、もっと懸命に働きたいと思うものです。仕事がストレスになり、心身の健康を損ねたり、いら立つほど時間を取られたりする可能性があってもそうです。特に独身、一人暮らし、入社直後の場合、同僚だけが心の支えということもあります。従業員がつながっていないと思い込む雇用主こそ、現場とのつながりを失っているのかもしれません。
管理職が知っておくべきこと
共感力と理解力のある上司だと自負しているほど、従業員とずれていると感じるのはつらいものです。新型コロナウイルスによって日々の慌ただしい競争から離れられ、対面のフルタイム勤務につきもののストレスがなくなったことで、以前より生産的で幸せで安定していると感じている管理職の方は、まず、罪悪感を持たないでください!上司の仕事は、他人の気分をよくするために自分がつらい思いをすることではありません。周囲も自分と同じようによい状態で働けるようにし、皆でリモート勤務の良さを共有することです。従業員のニーズを誤解していたとしても、今から正すことはできます。
MicrosoftのWork Trend Indexは、管理職がまず、「職場復帰」という言葉が初めて出たときから従業員が訴え続けてきたこと、つまり柔軟な働き方に注目するよう勧めています。すでに耳にしているとおり、柔軟な働き方は今後も続きます。人材の定着を図るには、勤務予定を柔軟に変えられる方法を考える必要があります。ただし、1日は出社し、翌日は在宅にするだけではありません。従業員と雇用主の両方が満足できる、より創造的で革新的な選択肢もあります。
まず、リモート勤務のさまざまな技術面に対処する際につきもののストレス、いわゆる「デジタル疲れ」を軽減するため、増員を検討しましょう。出社日に使う机や間仕切り席の調整担当や、頻繁な更新についていけない従業員向けの手厚い技術支援を担う人材などです。テクノロジーが未来の仕事の土台になるなら、柔軟に働く助けとなる有益な道具であるべきです。複雑で、絶えず生産性を妨げる障害であってはいけません。
また、同報告は、予定を柔軟に調整する必要がある従業員には、非同期の共同作業が大きな助けになるとしています。管理職は、従業員が自分に合った時間にタスクを完了できると信頼する必要があります。従業員が非同期の働き方に対応した仕組みを利用できるほど、自ら仕事に取りかかり、積極的に動き、自分でペースをつくる機会が増えます。
最後は、管理職ならおそらく何度も聞いていても、多くの人が実践に苦労している、定期的な休憩です。常に仕事に対応することを求める職場文化や、「パソコンの前に座っているだけだし、それほど大変じゃない」と考え、休憩に罪悪感や恥ずかしさを覚える従業員と向き合うことになります。それでも、自分に合った時間とペースで働くよう促せば、仕事を妨げるストレスの原因となる、不合理で不要な圧力を感じにくくなります。
