デジタルワークプレイスへの移行が進んでいます。働き方は予想以上の速さで変化しています。Avayaの最近の調査では、米国企業の72%が働き方を見直していることがわかりました。企業は、従業員の共同作業と意思疎通を改善するため、新しい技術を急速に導入しています。また、10社中8社が、顧客と従業員の体験を向上させるために業務ツールを更新しました。世界的な健康危機、働き手の人口構成の変化、日常業務でのAIや自動化の利用拡大といった大きな変化により、企業は新技術を導入しなければ存続が危うくなっています。2019年のGartnerレポートは、この急速な新技術導入を「ニューワークニュークリアス」と名付けました。この記事では、その意味と、企業がうまく取り入れる方法を解説します。
ニューワークニュークリアスとは
ニューワークニュークリアスとは、従来のオンプレミス型ツールに代わって登場した、個人とチームの生産性を支えるクラウド型アプリケーション群です。[caption id="attachment_5748" align="aligncenter" width="713"] 出典:Gartner。[/caption] その姿を明確にするため、従来の仕事の中核を振り返りましょう。以前は、従業員が個別のオンプレミス型ツールを使い、共同作業、意思疎通、つながりの維持を行っていました。Microsoft Officeなどのオフィスソフト、メール、ウェブ会議、インスタントメッセージを通じてやり取りし、会社の情報はローカルドライブに保存していました。多すぎる情報・通信ツールを管理する負担で、ユーザーは疲れがちでした。プロジェクトやタスクの管理・追跡も困難でした。また、ローカルドライブの情報にはアクセスが限られ、簡単には共有できませんでした。一方、ニューワークニュークリアスでは、DropboxやHiveなど、クラウド型のSaaSプラットフォームに情報を保存します。そのため、従業員はいつでもどこからでも情報にアクセスできます。共同作業や交流のために同じ部屋に集まる必要もありません。クラウドやSaaS型ツールは協力を支えます。異なる場所やタイムゾーンで働く人同士も協働できます。AIの支援で繰り返しのタスクを自動化し、重要な情報を優先できます。ニューワークニュークリアスは、デジタルワークプレイスへの移行を加速させます。ただし、新しい働き方が存在するだけで、企業がすぐに利益を得られるわけではありません。その無限の可能性を引き出せるかどうかは、共同作業管理にかかっています。
ニューワークニュークリアスでの共同作業管理ツールの役割
ニューワークニュークリアスのツールは増え続けています。あらゆる問題を解決する万能なソフトウェアはありません。そのため、従業員は複数のアプリケーションを使って仕事を進めます。アプリ利用に関する2019年のSlack調査では、17,000人の回答者の30%が、6個以上の業務アプリを使っていると答えました。技術分野で働く人の77%は、今後5年間でその数が増えると予想しています。アプリは仕事を助ける一方、新たな問題も生みます。Gartnerによると、個別のアプリケーションを使うと、「文脈や成果物が分かれることで、チームメンバーと管理者が、現在の計画や共同作業の実行状況を包括的かつ共通の視点で把握しにくくなります」。アプリを行き来すると生産性が落ち、協働も難しくなります。この問題を解決するには、業務アプリを統合し、作業の切り替えを減らす共同作業管理ツールが必要です。Gartnerはレポート「ニューワークニュークリアスにおける共同作業管理」で、共同作業管理(CWM)ツールを、ビジネスユーザーの計画と業務調整を支えるタスク中心のワークスペースと説明しています。簡単にいえば、Hiveの強力なプロジェクト管理ツールのようなCWMアプリでは、タスク、プロジェクト、ワークフローを管理できます。さらに、アプリ連携によって、1か所からデータと機能にアクセスできます。その結果、使うアプリの数が減り、生産性が向上します。情報と活動を中央のダッシュボードで確認でき、全体をしっかり把握できます。つまり、多数の新しいツールを本来の利点を失わずに活用するには、CWMの円滑に意思疎通できる仕組みと連携機能が必要です。次に、未来の働き方に向けて企業が準備する方法を見ていきましょう。
チームがニューワークニュークリアスへうまく移行する方法
新しい働き方への移行には、ツールの導入だけでなく、職場の慣行を変えることも必要です。未来の職場に適応するための、専門家の提案を紹介します。
個人用とチーム用のツールを適切に組み合わせる
選択肢が多い中で、どの業務アプリを選べばよいのでしょうか?情報管理分野のマーケティングコンサルティング会社Instinctive SolutionsのCEO、Dave Jonesは、従業員の働き方を支えるツールを選ぶよう勧めています。「ニューワークニュークリアスの重要な点の1つは、柔軟で適応力のある技術を重視していることです。大切なのは、この新しい世界では、社員やチームが技術に合わせて働き方を変える必要がないという点です。個人やチームが望む働き方に合わせられるだけの柔軟さと賢さを、技術が備えるべきです」。従業員にも選定に参加してもらい、ニーズを明確にしましょう。提供された情報を基に、現状のニーズを満たすツールを選べます。以下は、IT専門家の提案に基づく、選定時の重要な検討事項です。
抱えている問題を解決するツールを選ぶ。ほかの企業が皆使っているという理由で選ばないでください。自社が直面している問題を解決するツールを選びましょう。
全従業員が直感的に使えるツールを選ぶ。理解しにくいアプリケーションは生産性を妨げ、働く意欲を損ないます。
セキュリティ機能、選択肢、管理者向けの制御を確認することで、企業情報の脆弱性を減らします。
総保有コストを明確にする。
すでに使っているツールとの互換性を確かめる。不可欠なアプリケーションと連携できないCWMは適していません。
リスクを減らすため、無料トライアルで対象を絞った小規模な導入を試し、その後に最終判断をしましょう。
柔軟な業務体制を採用する
働き方は、使うツールと同じくらい重要です。新しいツール群を取り入れても、硬直した慣行に固執すれば大きな失敗を招きます。最良の結果を得るには、自社の職場文化がどれほど柔軟かを見直す必要があります。Jonesは、「新しい働き方には、柔軟で変化に対応するIT文化を受け入れる管理文化が必要です。人事側もこれを受け入れなければ機能しません。例えば、柔軟なツールは柔軟な働き方を促しますが、多くの組織はCOVIDで余儀なくされるまでリモートワークを受け入れませんでした」と指摘します。変化を迫られると崩れる硬直した管理階層やIT構成ではなく、変化を受け入れる文化を作るよう勧めています。
柔軟な勤務形態を取り入れる
大きな変化が近づいています。2025年までに、世界の労働人口の75%をミレニアル世代が占めると予測されています。働き手の若年化によって、職場での技術利用が増え、協働がさらに重視され、柔軟な勤務形態への要望が強まります。仕事の進め方を変えない企業は、新たな人材を獲得する機会を失います。ただし、全員がデジタルノマドになるわけでも、すべての企業がリモート化するわけでもありません。多様な働き手の要望に応えるため、企業は柔軟な勤務形態を検討する必要があります。新しい働き手を受け入れるには、会議の慣行や、勤務時間中の生産性・意思疎通に関するルールも変えなければなりません。
従業員の理解と協力を得る
協働や仕事の過程を公開することが日常的でない職場では、新技術の導入は難しくなります。新しい働き方を取り入れる際、従業員が抵抗するかもしれません。これに対処するには、デジタル技術を柔軟に使いこなす力を従業員に育てる必要があります。デジタル・デクステリティとは、より良い事業成果のために、既存および新しい技術を取り入れようとする意欲と能力です。導入の成否は従業員にかかっています。Gartnerのバイスプレジデント、Craig Rothは、どの新技術やプロセスに移行しても、従業員が十分に関わらなければ変化は起こらないと説明します。変化に伴う課題を減らすため、GartnerはCIOが先頭に立ち、デジタル技術を柔軟に使いこなせる職場を作ることを勧めています。
運用管理の課題に対応する
新しいツールを導入すると、どう使うかという問題が生じます。最初から指針を設ければ、利用に関する問題を防げます。次の点に対応する必要があります。
アプリケーションへのアクセスと、そこで作られたコンテンツや会話へのアクセスです。
生成されたコンテンツの整理、保守、保存と、会話の整理、保守、保存です。
管理上のリスクのうち、コンプライアンスと法的な証拠開示に関わるものです。
これらにどう対応するかという判断が、運用管理指針の基礎になります。オンプレミス型ツールからニューワークニュークリアスへの移行は、従業員の力を引き出し、協働と創造性を促進します。ただし、新しい働き方の恩恵を最大限に得られるのは、共同作業管理を活用する企業です。
