週4日勤務が、キャリアをめぐる議論の中心になっています。世界の大手企業がこの新しい勤務体制を導入し、その過半数が従業員に実際の利点があるとしています。
さまざまな面で、週4日勤務は魅力的に聞こえます。オンラインやオフィスで働く時間が減り、自分の活動に使える時間が増え、毎週3連休になり、ワークライフバランスも改善します。週4日勤務をめぐる議論の多くは、こうした魅力的な面に注目しています。週4日勤務になったアイスランドの労働者は、ワークライフバランスが改善し、仕事への姿勢まで前向きになったと報告しました。ニュージーランドでは、週4日勤務の労働者の生産性が、通常の勤務日数で働いていたときより20%高くなりました。
こうした好影響から週4日勤務は話題になっていますが、自分の働き方に取り入れることを誰もが歓迎しているわけではありません。多くの労働者が、時間や生産性についてもっともな不安を抱いています。週4日勤務とは40時間以上の仕事を4日間に詰め込むことで、毎日働きすぎになり、期限に間に合わせようと苦労し、ストレスがさらに増すだけだと感じているのです。
Bufferも、週4日勤務への移行時に同じ懸念に直面しました。最初の1か月は、ほとんどのチームが、5日分の仕事を新しい4日間にどう詰め込むかを考えていました。
当然ながら、その考え方はうまくいきませんでした。それでもBufferは週4日勤務を諦めませんでした。
「全員を週32時間の4日勤務に近づけるには、働き方を変える必要がありました」と、Jennifer LiuはCNBC Make Itで報告しています。「Bufferのチームは会議を減らし、非同期コミュニケーションのツールであるThreadsなどへ移行し、プロジェクトの期限を守るために必要な時間の想定を見直しました」
会議を減らすと、交流が少なくなったため、従業員が職場とのつながりを感じにくくなっていることが分かりました。Bufferは元に戻すのではなく、業務とは別にオンライン交流イベントを企画し、従業員がつながる機会を設けました。
週4日勤務の導入は、金曜日を休みにするだけで済むほど簡単ではありません。多くのマネージャーや従業員がリモートワークに慣れるために努力し、今も多くの人が適応を続けているように、週4日勤務にも多くの努力と調整が必要です。
会議、ワークフロー、期限、チーム内のコミュニケーションを見直す必要があります。リソースや従業員の生産性、仕事への意欲を分析する必要もあります。勤務日程を変えるだけでなく、組織文化を変えることなのです。
Bufferは移行でつまずきながらも、従業員の91%が週4日勤務によって幸福度と生産性が上がったと報告しています。実現するためには、本格的な変更と調整が必要だったのです。
「『続けるべきか』というよりも、『自分たちに合う形でどう実現するか』という点を話し合ってきました」と、Bufferの広報責任者Hailley GriffisはCNBC Make Itに語りました。
週4日勤務の厳しい現実は、勤務日数そのものにあるのではありません。それを機能させるために必要な取り組みにあります。そして、その準備や意欲が誰にでもあるわけではないのです。
