この記事は、コンテンツ責任者のJack Wolstenholmによる寄稿です。所属するBreezeは、デジタルを中心に、働く米国の人々にシンプルで手頃な所得補償を提供する保険会社です。待ち望んだ結婚式や卒業式から、スポーツ観戦や散髪まで、COVID-19のパンデミックは、日常を当たり前と思ってはいけないことを思い出させました。また、仕事を含め、人生について多くの教訓をもたらしました。University of ArkansasのSam M. Walton College of Businessの助教、Michael Wilmotは、「過去の世界的な大きな出来事が、職場や人々の仕事の種類に深い影響を及ぼしたことはわかっています」と述べています。「実際、そうした出来事によって消えた市場や企業があり、新しく生まれたものもあります。今回のパンデミックも同じです。仕事を根本から変え、人々は以前の世代とは大きく異なる働き方を学ぶ必要に迫られます」。COVID-19は多くの人の働き方を変え、その変化の多くは、パンデミック収束後も残ると考えられます。COVID-19を通じて仕事について特に多くを学んだ4つの領域と、それが今後の働き方にとって何を意味するのかを紹介します。
働く場所が常に重要とは限りません
パンデミックは、リモートワークの普及を加速しました。American Psychologistの8月号で、研究者たちは人事担当者229人を対象とする最近の調査を紹介しました。調査によると、パンデミック初期には、約半数の企業で従業員の80%以上が在宅勤務をしていました。これらの企業は、収束後もリモートワークが長期的に大幅に増えると予想しています。急な移行は、次のような職場の問題を生み、または複雑にしています。
仕事と家庭の境界を設けられない人がいます。
体調が悪くても在宅で働くことを、自分自身や管理者が期待する「プレゼンティーイズム」の傾向があります。
同僚との社会的なつながりの喪失が、成果や組織目標への取り組みにどう影響するかという問題があります。
人事部門は、リモートで働く人向けの新しい業績管理・評価制度を作る必要があります。
管理者が感じる管理の難しさを補うため、新たな監視方法が導入される可能性があります。
在宅勤務は、業界を問わず、企業に独自の機会と課題をもたらします。リモートでのコミュニケーションと協働をどう学ぶかが、今後の成功に不可欠です。そのため、Hiveのようなツールが世界中のチームにとって重要になります。
ギグワークは想像以上に広がっています
ギグエコノミーは、パンデミック前から拡大していました。しかし2020年には、解雇されて収入を必要とする人と、低コストで仕事を進めたい企業の需要が重なり、ギグワークが急増しました。良い傾向に聞こえるかもしれませんが、働く人にとってはそうとは限りません。IBISWorldの最近の報告には、次のようにあります。「パンデミック前からギグエコノミーは活況で、複数の収入源を求めるフリーランサーが数多く参入していました。今では供給過剰になるおそれがあります。ギグワーカーを雇う企業が増えるにつれ、競争が激しくなり、手数料収入や稼ぎに悪影響を及ぼす可能性があります」。仕事がますますデジタル化し、独立した働き方が増えると、生計を立てるために人々が引き受ける仕事の種類にも影響します。また、報酬や福利厚生をどの程度重視するかも変わります。
報酬と福利厚生への期待が変化
Prudential Financialの最近の調査によると、働く人はパンデミック前よりも、雇用主が提供する福利厚生を重視しています。調査では、次の結果が示されました。
福利厚生が報酬の重要な一部だと答えた人は77%で、前年の67%から増えました。
福利厚生が仕事を続ける大きな理由だと答えた人は73%で、前年のわずか59%から増えました。
75%が、パンデミックによって、雇用主の福利厚生を利用できることが以前にも増して重要になったと感じています。
52%が、より良い福利厚生があるなら、新しい仕事に挑戦してもよいと答えました。
42%が、パンデミック中でも、雇用主の福利厚生が経済的なストレスを減らす助けになったと答えました。
COVID-19を受け、雇用主は現在の福利厚生と報酬制度を評価し直す必要があります。従業員も、過去には利用を見送っていたかもしれない福利厚生を見直すでしょう。Bureau of Labor Statisticsによると、2020年3月時点では次の状況でした。
民間企業で働く人の75%が、有給の病気休暇を利用できました。
柔軟な働き方の福利厚生を利用できたのは7%だけでした。賃金が下位25%の層では、1%にとどまりました。
柔軟な勤務スケジュールを利用できたのは13%で、賃金が下位4分の1の層では8%でした。
短期の就業不能給付を利用できたのは40%でした。利用資格がある人の98%が利用し、85%は費用を負担する必要がありませんでした。
長期の就業不能給付を利用できたのは35%でした。長期の就業不能補償に加入している人の94%は、保険料の拠出が不要でした。
雇用主が満たせないニーズも、多くの場合は個人で補えます。個人向け就業不能保険は、その好例です。会社の補償の有無にかかわらず、人生で最も困難な状況に置かれたときの経済的リスクを避けるため、少額の月額保険料を払う人が増えるかもしれません。
将来に備える計画を
順調なときには、状況が崩れることを想像しにくいものです。しかしパンデミックは、確実なものはなく、不況の影響を受けない仕事もないことを示しました。流行前の医療従事者は、医療需要の増加と有資格者の不足から、雇用はかなり安定していると思っていたでしょう。仮にパンデミックを予測できても、医療危機なら必要な医療従事者は減るのではなく、増えるのではないでしょうか?実際には、そうではありませんでした。BLSによると、「病院が収入につながる予定手術や通常の処置を中止したため、COVID-19のパンデミック中に、記録的な数の看護師と医療従事者が職を失いました。4月だけで、医療分野の雇用が140万件失われました」。明日何が起こるかは誰にもわかりません。そのリスクに備える最善の方法は、緊急資金を持つことです。経済的な打撃を伴う予想外の出来事を乗り切るために、取り分けておくお金を指します。クレジットカードの利用、借り入れ、退職資金口座からの借用、家族や大切な人への援助の依頼を避ける助けになります。金融の専門家は、少なくとも手取り収入の3か月分を確保するようすすめています。それでも、大きな災難の際には足りない場合があります。例えば重い病気は、十分な緊急資金と医療保険があっても、経済的に深刻な打撃を与えることがあります。そこで、重大疾病保険が役立つ場合があります。この補完的な保険は、がん、心臓発作、その他の対象疾病になった場合、自己負担費用に使える最大7万5,000ドルを支給できます。また、考えたくないことではありますが、生命保険は、家族を経済的な破綻から守るために重要です。さらに、AIを活用した911通報の指令員支援のような進歩は、緊急対応を効率化し、重大な局面で迅速な支援を届ける助けになります。パンデミックから学んだことがあるとすれば、どれだけ準備しても、必要なときに対応できる備えも必要だということです。
重要なポイント
2020年の特殊な状況は、いずれ起こる変化を早め、予定よりも早く働き方の変化に対応するよう迫った面があります。リモートワークやギグエコノミーの実現可能性から、福利厚生の進化と個人の家計との関わりまで、パンデミックの暗い状況は、仕事に関する数多くの気づきをもたらしました。
働く場所が常に重要とは限りません。
思っていた以上に、自立して働ける人もいます。
職場の報酬や福利厚生の価値の捉え方が変わっています。
最悪の事態は実際に起こり得るため、それに合わせた備えが必要です。
すべてを踏まえても、これからの働き方には明るい未来があります。
