リモートワークが好きなあなたへ：永続的なリモートワークに最適な都市

PrudentialのPulse of the American Worker Surveyによると、多くの従業員がリモートワーク中心の未来を強く望んでいます。ただ、会社が出社再開の計画を検討し始めてから、あなた自身もその声のひとりだったので、驚きはないでしょう。アメリカの労働者のほぼ75%（すでにリモートで働いている人では83%）が、パンデミックが終わっても、企業は従業員がリモートで働き続けることを認め、その機会を広げるべきだと答えています。リモートワークがまったく認められない場合は、従業員の42%が別の仕事を探すと答えています。ところが、従業員と経営陣では、リモートワークの将来について考えが同じとは限りません。人材サービス会社Robert HalfのHybrid Work Surveyは最近、出社に戻ることについて経営陣がどう考えているかを調べました。その結果は、リモートワーカーなら誰でも顔をしかめるものです。調査対象の管理職3,000人のうち72%が、従業員20〜499人の小規模な自社について、パンデミックの終了までに在宅勤務の余地なく完全に出社へ戻ることを望んでいます。多くの場合、管理部門の職種には、昔ながらの9時から5時の出社勤務に戻ることを期待しています。これには、受付担当者や清掃員など、さまざまな下位の職種が含まれます。しかし、こうした職種の働き手の多くは出社に戻りたがっておらず、企業はカスタマーサービスのアウトソーシングや、ほかの契約社員の採用に頼らざるを得なくなるかもしれません。パジャマ姿での電話や、昼休みの自宅トレーニングといった暮らしを手放すことになりそうで焦っているなら、先走らないでください。興味深いことに、リモートワークへの意見は地域によって異なり、リモートワークの選択肢を広げることについて、都市ごとに管理職の考えも違います。リモートワークに前向きな都市は、テクノロジーが進んでいて通勤が長くなりがちだったり、マンションの家賃が高く、販売中のペントハウスがあるような都市だったりすることがよくあります。一方で、リモートワークを未来の働き方として最も受け入れている管理職が、意外な場所にいることもあります。そこで、永続的なリモートワークを見つけやすい5つの都市を紹介します。

1. ボストン

調査対象の管理職の45%が、完全リモートの未来に意欲的な都市がボストンです。2位に7ポイントも差をつけて、リストの首位に立ちました。前述のとおり、通勤が、管理職が在宅勤務に理解を示す大きな理由かもしれません。ボストンは、2018年と2019年のどちらも、全米で最も渋滞が激しい都市でした。たとえば、上司がマンハッタンの中心部に住み、あなたがクイーンズに住んでいるなら、長い通勤に理解を示してもらいにくいでしょう。けれども、あなたも上司も毎朝I-93で1時間渋滞にはまっているなら、どちらも出社したいとは思わないはずです。

仕事の口があるかが気になって、ボストン行きの片道切符をためらっていても、心配いりません。失業が長引くことはないでしょう。ボストンのリモートワーク事情には、もうひとつ大きな特徴があります。その選択肢を用意している企業の存在です。ボストンの活発なビジネスシーンには、General Electric、Liberty Mutual Insurance Group、Raytheon、Boston Scientificなどの大企業の本社があります。機密データを扱う専門的な職種に応募するのでなければ、どこで働くかをほとんど気にしないほど力のある企業で、居心地のよいポジションがきっと見つかります。

2. サンフランシスコ - 38%

この調査で2位になったのは、おしゃれなサンフランシスコです。不動産が高く、おいしいブレッドボウルの街でもあります。サンフランシスコは「テック企業の流出」を経験していると言う人もいますが、管理職の実に38%が、当面はリモートワークを全面的に受け入れる考えです。

sf.citiの調査による「テック企業の流出」の数字を見ると、テック企業は物価の高いサンフランシスコで事業を拡大することに不安があるものの、仕事の大半はオフィスなしでこなせることがわかります。調査した企業の55%が、少なくとも従業員の4分の1は今後ずっと在宅勤務になると予想しています。40%は、ベイエリアの全従業員が恒久的にリモートになると予想しています。企業はオフィススペースを手放しているかもしれませんが、成長をあきらめているわけではまったくありません。新しい採用では、あらゆる経歴、地域、経験レベルの人を受け入れています。

3. フィラデルフィア - 37%

リストの3位は、兄弟愛の街、チーズステーキでおなじみのフィラデルフィア（フィリー）です。ComcastやDupont、Campbell's Soups、医薬品流通とヘルスケア技術の企業であるAmerisourceBergenなど、Fortune 500の企業が数十社あり、フィラデルフィアの管理職の37%以上が、完全リモートの未来を受け入れています。フィリーをデトロイトになぞらえる人もいます。大都市の体験を求めながら大都市の価格は避けたい若者が大勢集まり、どちらの街も最近、様変わりしたからです。それでも、フィラデルフィアに長く住む人は、この街は昔から、新しい暮らしを始めるのにふさわしい現代的な場所だったと言うでしょう。

フィリーには、歴史ある石畳の通りに構える歴史ある大企業だけではありません。実は、フィラデルフィアではスタートアップ文化が花開いています。TEDxPhiladelphiaの登壇者やベンチャーキャピタリストが、最新で最先端のトレンドを探しに集まります。もちろん、若い企業と働き者がいれば、永続的なリモートワークへの理解も自然に生まれます。

残る？それとも移る？

ハイブリッドワークに前向きな上位15都市のうち、残りの都市の多くでは、パンデミックが終わったら従業員にフルタイムで出社に戻ってほしいと考えています。ただし、COVIDの間は、ハイブリッドや完全リモートの特別な対応を取っています。ダラスとピッツバーグでは、管理職の35%が、パンデミックが終わるまで従業員のリモートワークを認める考えです。シカゴ、ミネアポリス、ノースカロライナ州ローリーでは、その割合が34%に下がります。

ロサンゼルス、ワシントンD.C.、ニューヨークなど、最もリモートワークが進んでいそうな都市では、管理職の30%が出社に戻ることに前向きです。そのため、職種や業界によって、パートタイムかフルタイムで出社に戻ることを想定しておくべきでしょう。ロサンゼルスとニューヨークの多くはメディア制作の街で、D.C.は政治の街です。そのため、こうした仕事には、対面が欠かせない要素があることも多いのです。けれども、オフィスワーカーなら、特に理解と思いやりのある経営陣がいる大企業なら、将来は柔軟な働き方になる可能性が高いでしょう。

リモートワークの暮らしを続けるために別の都市へ飛んでいくべきか迷っているなら、データを手がかりにしてください。リモートワークを認める管理職は、金融、テクノロジー、マーケティングの分野に多く見られます。管理部門のスタッフに出社を求める企業も多いのですが、それは主に従業員1,000人未満の企業の話です。企業の規模が大きいほど、永続的な在宅勤務を認める可能性が高くなります。一方、小規模で、テクノロジーにあまり詳しくない企業の場合は、車にガソリンを入れ、ブレザーをクリーニングに出し、職場に戻る長い道のりに備える必要があるかもしれません（もちろん、パンデミックの規制が解除されたらの話です）。

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