COVID-19後のオフィスはどう変わるのでしょうか？

2020年の新型コロナウイルスの世界的大流行が、世界中の人々の日常生活を変えたという表現では、実態を十分に表せません。COVID-19は世界の足元を一気に揺るがした、と言うほうが正確です。突然、大幅な変化が必要になり、通学から食料の調達や調理まで、あらゆることが一変しました。もちろんオフィス環境も例外ではなく、新型コロナウイルスによって根本から変わりました。ただ、それは現在の話です。将来はどうなるのでしょうか。感染拡大がより抑えられたとき、あるいは治療法や有効なワクチンが誰にでも容易に届くようになったとき、何が起こるのでしょうか。

新型コロナウイルスがオフィスにもたらす変化

従来のオフィス環境は、安全でウイルスの拡散防止に適していると言える状態まで、まだ長い道のりがあることが明らかになりました。パンデミック後のオフィスはどのようになるのでしょうか。どの習慣や規定が変わり、オフィス空間の設計をどのように調整するのでしょうか。すでに多くの予測があります。ここでは7つを取り上げ、「未来のオフィス」の姿を描きます。

コロナ後のオフィスでは、次のような変化が考えられます。

1. 机や個人の作業スペースの間隔を広げる配置

COVID-19によって、「ソーシャルディスタンス」という概念が、かつてないほど広く実践されるようになりました。始まりは、Centers for Disease Control and Prevention (CDC)が、マスクを着用していても、日常の活動や交流で人と人との距離を少なくとも6フィート保つよう勧めたことです。しかし、その後の研究では、COVID-19は空気中をさらに遠くまで移動する可能性が示されました。詳しく知りたい方に補足すると、最大13フィートです。

生活に不可欠な事業を営む店舗では、この知見に基づいて床に目立つテープを貼り、列に並ぶ利用者を適切な位置に誘導しています。一部の病院では、交代時に混み合うナースステーションで申し送りをしていた看護職員が、共同作業のために別の場所に集まるようになりました。

オフィスでもCDCの指針に従い、さらに対策を進めるでしょう。特に、感染力の強いウイルスが空気中をどこまで移動するか、科学者の理解が進むにつれて変わっていくはずです。机の間隔が広がり、オフィス空間の設計全体も変わります。開けた空間が増え、6フィートの距離を示すためにカーペットやラグの模様がより目立つものになるかもしれません。また、これまで特定の業界に限られていたオンラインの安全研修も、COVID関連の安全手順を全員が実践するため、広く行われるようになるでしょう。

同じ流れで、オフィスの冷蔵庫のような共用スペースも、過去のものになるかもしれません。区切られるのは人の居場所だけではなく、持ち物も同様です。新型コロナウイルスに関する科学的な情報が増えるにつれ、感染拡大を最小限に抑えるため、オフィスの配置にもさらなる変更が加わるでしょう。

1. 1日の中で出勤時刻が分散するように勤務時間を調整

混雑する公共交通機関での通勤が感染拡大の大きな危険の1つとなっている都市では、勤務時間の仕組みが変わると考えられます。同じ時刻にバス、電車、地下鉄に乗るオフィス勤務者を減らすためです。パンデミック前に朝夕のラッシュがあったのは、まさに午前9時から午後5時までという一般的な勤務時間が理由でした。

当然、そのピーク時間帯に通勤する人々は、非常に密集した状態で移動していました。

コロナ後のオフィスでは、公共交通機関の負担を減らし、通勤の混雑を1日の中で分散させるため、部署ごとに勤務時間をずらす可能性があります。ここでも、重要なのは人との距離と感染拡大の可能性です。同じ時刻に地下鉄の1車両に乗る人数が少なければ、人と人との間隔が広がり、身体が触れる機会も減ります。

通勤者同士の距離が広いほど、オフィスに向かう途中で新型コロナウイルスのようなウイルスが感染者から未感染者へ広がる機会は少なくなります。

そのため、全員が午前9時に仕事を始める代わりに、9時開始を続ける人もいれば、10時、11時、あるいは正午に始める人も出てくるでしょう。退勤時刻も遅くなるため、夕方のラッシュも緩和されます。

1. コロナ後のオフィスで新たな服装規定を採用

マスクの需要が高まる中、デザイナーも家庭で手作りする人も、新型コロナウイルスなどの病気から身を守る方法に工夫を凝らしています。食品を扱う人が持ち帰り用の窓口で手袋を着用し続けると考えられるのと同様に、オフィスでも引き続きマスク着用が推奨される可能性は十分にあります。会社のロゴ入りの再利用可能な布マスクが大量生産されるかもしれません。

ただし、マスクはオフィスの服装規定に起こる最も画期的な変化ではないかもしれません。実際、一部のオフィスで服装規定そのものが廃止されても不思議ではありません。もちろん、常識の範囲内での話です。

なぜでしょうか。

新型コロナウイルスの流行中に在宅勤務をする人が増えるにつれ、アメリカでは、服装が仕事への姿勢に与える影響は以前考えられていたほど大きくないと認識され始めました。在宅勤務では、特定の服装を仕事モードと結び付けることが難しくなりました。従業員がこうした発見を忘れることはないでしょう。オフィスに戻り始めた後も同様です。大胆な予測ではありますが、見過ごすことはできません。これは未来のオフィスの話です。大きな変化があってこそ、期待も高まります。

1. 新しい技術や発展中の技術の導入

オフィスでは、自動化への依存がさらに高まるでしょう。自動水栓などの設備は、年々普及してきました。パンデミック後は、それらが標準になる可能性があります。自動洗浄トイレから自動水栓、石けんやペーパータオルの自動ディスペンサーまで、洗面所は以前より高度な設備を備えるでしょう。自動で開くドアも増えます。照明スイッチは、室内の人の動きをセンサーで検知して照らす、動作追跡ソフトウェアに置き換わるでしょう。

共用部分に触れる人の数を減らせるセンサーがあれば、コロナ後のオフィスに導入される可能性があります。

導入されるのは、自動化のためのセンサーだけではありません。オフィス内の各場所がどれだけ使われているかを調べるため、動作追跡ソフトウェアとWi-Fiを備えたセンサーが、すでに机や天井に設置されています。この技術を使えば、人がその場所を離れたことを清掃担当者に知らせ、次の従業員が使う前にすぐ清掃・消毒できます。

センサーから勤務パターンを分析し、過密状態の可能性や、適切な対人距離が保たれているかを評価することも考えられます。

1. 体調不良時の在宅勤務と在宅勤務全般に関する規定の見直し

勤勉で目標志向の社会を自認する中で、以前は体調が悪くても無理をして出勤することが、ごく普通でした。その結果、同僚、取引先、顧客、通勤中に居合わせる人にも病気をうつす恐れがありました。新型コロナウイルスの流行を受け、多くの人がこの考え方を見直しています。COVID-19の新規感染者を減らすため、これまで以上に多くの人が在宅勤務をしているためです。

実際、非常に多くのオフィス勤務者が在宅勤務を行い、しかも問題なく働けていることに、アメリカの多くの人が驚いています。「なぜ以前からこうしていなかったのでしょうか」と多くの人が考えています。

今後は、それが実現するかもしれません。

アメリカの労働者の34%、つまりパンデミック前に職場へ通勤していた人のうちそれだけの割合が、4月第1週以降、在宅勤務をしています。労働力の3分の1に当たり、仕事への姿勢やオフィス文化に対する国全体の考え方が大きく変わっています。これほどの変化が起きた以上、COVID後に単純に元へ戻ることはないでしょう。多くの人は在宅勤務の継続を望み、会社もそれを認める可能性があります。

1. 通常のオフィス業務以外の新たな用途

在宅勤務に移行する人がさらに増える可能性がある中、実際のオフィスで働くことが一種の「ステータスシンボル」になると考える専門家もいます。

在宅勤務者が増えれば、仕事で対面して集まる時間が減り、その場に参加する人数も少なくなるでしょう。この状態が続けば、企業はオフィスの形や場所を見直す必要があります。現在よく見られる大きなオフィス物件に代わり、小規模な地域拠点や事務所を借りるようになるかもしれません。

そのため、パンデミック後の長い不況でも十分な利益を上げられる企業ほど、大きな社屋を借り続ける可能性が高くなります。それが一般的でなくなれば、そのような場所で働くことが特別な意味を持ち、高い地位や一流企業での雇用を示すようになるかもしれません。

これは、以前はオフィスビルだった場所が、企業の交流拠点や会議施設にまで変わる可能性も意味します。

1. 新型コロナウイルスを機に、公衆衛生上の緊急事態への対応を防災計画に組み込み、円滑に運用

今回のパンデミックによって、オフィス勤務者と医療従事者がこれまで以上に協力するようになったことは、不思議ではありません。ただし、一部のオフィスで変わるのは、日々の健康チェックや医療従事者の常駐だけではありません。

オフィス全体の健康意識が、これまでとは比べものにならないほど高まるでしょう。特に、防災計画は健康上の緊急事態も含むように拡充されます。手袋、マスク、消毒用品など、不可欠な医療用品を備蓄するようになるでしょう。個人用防護具も、供給不足を防ぐため、計画的に確保されます。

休暇規定や拡充された病気休暇の手続きも計画に含まれ、従業員は変更点について十分な研修を受けるかもしれません。新しいセミナーや研修教材、更新された規定と手順に関する情報に触れる機会が増えるでしょう。

こうした変化は、具体的にいつ実現するのでしょうか。実際には、すでに始まっています。

こうした大きな変化は、オフィスによって程度が異なり、段階的に導入されると考えられます。一方、アメリカの一部では、通常の生活へ戻ろうと、外出制限や対人距離に関する制限の解除が始まっています。もちろん、これほど早く解除するという判断には激しい議論があります。国内では感染が広がり続け、感染者は100万人を超え、その数は日々増えているためです。

それでも、人々は着実に職場へ戻っています。例えば中国では、より広い範囲で回復が進み、ほぼ通常に近い暮らしへ戻りつつあり、ここで挙げた変化の多くがすでに実施されています。

なぜこれほど重要なのでしょうか？

最後に、なぜこれらはそれほど重要なのでしょうか。長い間ほぼ同じだったオフィスの仕組みを、ここまで大きく変える必要があるのはなぜでしょうか。

同じことを繰り返してはならないからです。脅威は新型コロナウイルスだけではありません。こうした病気への対処法を世界がより深く学んだ今、互いを守る責任は無視できません。未来のオフィスがもたらすのは、進歩だけでなく安全です。