標準労働時間の複雑な歴史と、不透明な未来

次の食事を狩りや採集で探すときも、プログラムのバグを探すときも、人類は太古の昔から働いてきました。しかし、標準労働時間の歴史は長く波乱に満ちたもので、一貫してより無理のないワークライフバランスへと向かってきました。現在、週40時間労働は、雇用主にとっても従業員にとっても、勤労意欲や会社への忠誠心、ときには生産性を測る基準になっています。ですが2022年、新型コロナウイルスのパンデミックでほぼ1年間、全員がリモートで働くことになった今、その常識は変わろうとしているのでしょうか。

初期の時代：1835年〜1913年

農業や職人仕事が主な職業だった時代、労働時間は今とまったく違っていました。何百年もの間、人々の暮らしは天候や日の出、地域の需要に合わせて動いていました。そのため、1年のうち毎日、日の出から日没まで働く時期もありました。  しかし産業革命が起こると、工場は自然の中での農作業のような条件に縛られなくなり、労働者の生活も変わり始めました。1835年に労働運動の活動家たちが激しく闘った結果、標準的な1日の労働は、週6日、10時間になりました（ただし、多くは守られず、1850年の実際の平均労働時間は11.5時間でした）。

8時間労働の始まり

1886年、再び社会の意識が変わり始めました。労働権の活動家たちは「8時間は労働、8時間は余暇、8時間は休息」というスローガンを掲げました。やがてイリノイ州議会は8時間労働を義務づける法律を可決しましたが、ほとんどの雇用主は耳を貸しませんでした。その結果、暴動や大規模なストライキが起こり、爆破事件まで発生しました。1870年から1913年のデータによると、経営者たちは次第に、従業員が疲れ切っていないほうが生産性が高いことや、非常に過酷な仕事を複数人に分担したほうが効果的に完了することを受け入れるようになりました。アメリカやヨーロッパなどの早期に工業化した国では、週70時間、年50週だった労働が週59.1時間になり、平均で17%減少しました。

週40時間への道のり：1913年〜2020年

標準労働時間をめぐる次の時代は長く見えるかもしれません。しかし、その最初の成果は一人の人物の取り組みによるものでした。今日私たちが知る週40時間労働を推し進めたヘンリー・フォードです。1914年、フォードは従業員に平均的な最低賃金の2倍を支払うと発表しました。8時間労働で1日5ドルでした。さらに1922年には、工場の勤務を標準の週6日から週5日に短縮しました。フォードは調査で、長時間労働を強いても生産性はわずかに、しかも一時的にしか上がらず、働く人への悪影響のほうが大きいことが多いと気づきました。  フォードの考えは野火のように広まり、1938年には議会が公正労働基準法を可決しました。この法律は、週44時間（のちに40時間へ改正）を超えて働く人に残業代を支払うよう企業に義務づけました。そして1940年、週40時間労働がアメリカで法制化され、それから80年間、標準的な働き方であり続けました。今日までは。 

現代の労働時間

結局のところ、パンデミック後の時代に、労働時間をめぐる問いが再び浮上しました。パンデミックの初期には、ほかにすることがほとんどなく、多くの人が働きすぎを止められませんでした。データによると、2022年8月時点の非農業部門の平均労働時間は週34.5時間にとどまります。労働時間が15年ぶりの高水準になった2021年を大きく下回っています。その後、世界が再び動き出すと、在宅勤務によってこれまでにない自由が得られることに多くの人が気づき始めました。今では、パンデミック前と同じようにオフィスへ戻る理由がわからないという人も少なくありません。多くのナレッジワーカーは今もリモートか、週に数日だけの出社です。これまで経験したことのないほど、自分のスケジュールを自分で決められるようになりました。そして今になって、毎日働くべきとされる時間数が、実際にこなす仕事量とは釣り合っていないことに多くの人が気づき始めています。そのため、何時間働くことを「求められる」べきなのか、そしてそれが何を意味するのかが問われています。先進的なテクノロジーのおかげで、多くの人がどこからでも働けるようになったからです。

標準労働時間は変わるべきか

私たちは生活の質と仕事の時間のバランスを取るうえで、大きく前進してきました。それでも、勤務スケジュールにはもう少し調整の余地があります。1日8時間労働は時代遅れだという意見もあります。この制度は、世帯の男性が外で働いて家計を支える、1人稼ぎの仕組みが前提だからです。現在は、共働きの家庭が多くなっています。また、週40時間分の仕事が必要だった時代の職場は、今のようにテクノロジーを活用していませんでした。さらに、今の市場で多い仕事は座りっぱなしで、1日8〜9時間も画面を見続けるものです。人間の体は、本来そのようにできていません。企業や政策立案者は、かつて「標準労働時間」と呼ばれたものに代わる選択肢をいくつも検討しています。カリフォルニア州議会の法案では、週の労働時間を32時間に短縮することが提案されています。40時間分を3〜4日に集中して働く形を試す企業もあります。求人票で柔軟な働き方を打ち出し、仕事さえ終わればオフィスにどれだけ来るかは問わないと伝える企業さえあります。  実際、データでは、労働時間が短いほど労働生産性が高いという関係が見られます。働ける時間が少なければ、限られた時間でより多くの成果を出すからです。ただし、これは釣り鐘型の曲線を描き、働く時間が少なすぎると、働きすぎと同じくらい生産性が下がることもあります。多くの人が、生産的であるために従業員が本当に必要とする労働時間の最適な点を探っています。そして今、最も賢い管理職は、生産性が最終目標なら、標準労働時間は義務ではなく目安であるべきだと気づいています。残念ながら、生産性の鍵を開ける魔法の数字は一つではありません。労働運動の活動家は従業員のためになる労働時間を訴えてきましたが、現代では、標準労働時間を別の視点から見直す必要があるのかもしれません。