休暇が無制限。夢のような制度です。最近、テクノロジーやスタートアップの世界で、需要の高い人材を引き付ける人気の福利厚生になっています。Indeedの調査では、「休暇日数無制限」をうたう求人が2014年から2019年に178%増えました。Dropbox、Hubspot、そしてHive(そう、私たちの会社です!)も、従業員の福利厚生に無制限の有給休暇を導入しています。Dropboxの説明はこうです。「仕事と生活のバランスは健康の重要な要素です。そのため、人生で起こるあらゆることに対応する、手厚い休暇制度を提供しています。赤ちゃんの誕生(新しい親のための休暇)、家族旅行(有給休暇)、ひどい風邪(信頼に基づく病気休暇)などを支援します」
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多くの企業がこぞって導入していることからもわかるように、無制限の休暇には明確な利点があります。まず、会社を宣伝し、新しい人材を集める方法になります。制限なく海辺へ旅行できるという約束は言うまでもなく魅力的で、他社との差別化にもなります。また、近年ありがたいことに雇用主が重視するようになった、心の健康を優先する方法でもあります。健康や個人的な理由で1日休む必要があるとき、15日の休暇枠が減ると心配せず、休んでくつろげます。従業員が自分の予定をすべて自分で管理できれば、自由を感じ、主体的に行動できます。その結果、仕事全体の成果や組織への貢献意欲も高まります。
同様に、燃え尽きの抑制も大きな利点です。今年の初め、世界保健機関は燃え尽きを、「適切に対処できていない職場の慢性的なストレスが原因で生じるとされる症候群」と定義しました。主な特徴は、「活力の低下や疲弊感」「仕事からの心理的な距離の拡大、または仕事への否定的・冷笑的な感情」「仕事上の有能感の低下」の3つです。瞑想、運動、仕事から離れる時間など、燃え尽きを改善・克服する方法は多くあります。無制限の休暇があれば、燃え尽きから十分に回復するためのゆとりと時間を確保できます。
従業員の幸福感を高め、健康の改善にもつながる可能性があるなど、無制限の休暇には数多くの利点がある一方、欠点もいくつかあります。主なものの1つは、未使用の休暇に対する支払いを受けられないことです。従来の有給休暇制度では、退職時に未使用日数分が支払われます。無制限の制度にはこれがなく、十分に休まなければ、結果として雇用主の費用を長期的に減らすことになるかもしれません。
とはいえ、実際に休暇の日数が少なくなる人などいるのでしょうか。興味深いことに、Namelyの調査では、無制限の休暇がある人の取得日数は、標準的な15日ではなく、わずか13日でした。理由はいくつか考えられますが、制度を悪用したくないと考え、慎重に休んでいる可能性が高いでしょう。もう1つの欠点は、従業員の罪悪感です。決まった日数という明確な指針がないと、休暇を取るときに罪悪感を覚えることがあります。一因は、長時間労働を名誉とし、机に向かう時間が短いと「弱い」と見られるアメリカの職場文化です。The Cutの優れた記事は、この制度の心理を掘り下げ、「従業員に無制限の休暇を本気で受け止めてもらうには、休むことが可能なだけでなく、歓迎される文化を作る必要があります」と指摘しています。つまり、リーダー自身が休暇を取り、休憩を勧め、休んでも安心でき、支えられていると感じる環境を作る必要があります。制度があるだけでは不在通知を設定する気になれないなら、罪悪感を和らげるかもしれない統計があります。人事関連企業Namelyの研究では、高い実績を上げる人は、ほかの同僚より平均5日多く休暇を取っていました。仕事の連絡から離れ、くつろぎ、仕事を忘れて過ごす時間を取るべきだという、何よりの根拠です。休暇で燃え尽きを減らすことは、生産性と幸福感を高める確かな方法でもあります。創造性を高め、従業員の定着も改善します。
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アメリカで無制限の休暇が標準になるまでには、まだ距離があります。しかし、テクノロジー企業やスタートアップは、新しい有給休暇制度を切り開き、休暇や仕事を休むことへの考え方を変えています。今後も福利厚生に取り入れる企業が増えそうです。職場や仕事と生活のバランスがどう変わるか、楽しみにしています。
勤務先には無制限の休暇制度がありますか。このような制度をどう思いますか。
