リモートワークが変える、働き方と暮らし方の3つの変化

パンデミックを比較的のどかな地域で過ごした人は、日々の暮らしがそれほど変わらなかったかもしれません。マスクの義務や外出制限は、地方に住む人にとっても確かに面倒でしたが、暮らし方そのものを根本から変えたわけではありませんでした。  しかし、都市部に住む人にとっては違いました。都市は、多くの人が通勤することを前提に作られています。そのため、パンデミックの間に在宅勤務をする人が大幅に増え、「日常」に戻る今もハイブリッドな勤務スケジュールが続いています。通勤を軸にした都市のモデルは、これまでほど重要ではなくなりました。  反対の警告もありましたが、経済は大きな傷を残さずに嵐を乗り切ったようです。実際、働く人が「いつ、どこで、どのように働くか」をより自由に決められる黄金時代に入りつつあると考えるアナリストもいます。つまり、パンデミックが変えたのは、経営者がリモートワークを語る言葉だけではありません。暮らし、仕事、遊びのあり方そのものを変えたのかもしれません。 では、どのような変化が起こるのでしょうか。リモートワークが急速に広がった影響と、長期的に暮らしに与えうる変化を見ていきましょう。

自宅での新たなニーズ

パンデミック中の在宅勤務命令による最も基本的な、そしておそらく最も重要な影響は、人々が自宅で働くようになったことです。当たり前に聞こえるかもしれません。しかし、この単純な変化が何をもたらすかを考えると、決して単純ではないことがわかります。在宅勤務には、長期的に大きな影響が2つあると考えられます。

1つ目は、サプライチェーンです。これまで築いてきたサプライチェーンは、人々がオフィスや製造ラインで働くことを前提にしています。そのため、根本から見直す必要が出てくるかもしれません。パンデミック中にはオンラインショッピングが急増し、私たちが頼る製造網や配送網に負荷がかかりました。さらに、フルタイムのリモートワーカーは今や世界経済に1兆ドル以上貢献しています。サプライチェーンやB2Bのビジネスモデルなど、多くの分野で見直しが必要になるでしょう。在宅勤務をする従業員が増えることによる2つ目の大きな影響は、サイバーセキュリティです。企業のIT担当者は、何十年もかけて重要なインフラを守るシステムを築いてきました。しかし、こうしたシステムも、その多くはオフィスでの勤務を前提にしています。従業員が自宅で働き、自分でサイバーセキュリティの責任を負うようになったことは、セキュリティ担当者にとって悪夢でした。一方で、この点が改善しているという心強い兆しもあります。最近の調査によると、オンラインユーザーのほぼ半数が、インターネットセキュリティソフトとパスワードでネットワークを守っています。多数派も、適切なデジタル衛生の考え方には少なくとも馴染みがあります。さらに、データを守るものを含め、在宅勤務を支えるツールが数多くあります。これらを合わせれば、自宅のオフィスを企業のオフィスと同じ水準で安全にすることも可能になるかもしれません。

ハイブリッドワークのためのオフィス

在宅勤務への移行は、自宅の使い方にすでに大きな影響を与えています。同時に、突然空になったオフィスにも影響しています。外出制限が世界各地で徐々に解除されるなか、オフィスとは何か、オフィスに何を求めるかについて、以前とはまったく違う期待を抱いて席に戻る人が増えています。ハイブリッドワークと呼ばれる働き方が広がっています。従業員がオフィスに通う日もあれば、在宅で働く日もあるモデルです。出社と在宅勤務の時間の理想的なバランスを、一人ひとりが探していくなかで、このモデルは今後10年のオフィスワークの主流になるでしょう。こうした変化は、2030年のオフィスが今とはまったく違って見えるかもしれないことも意味します。企業は、ハイブリッド環境に向けて業務を効率化する準備を整えなければなりません。   まず、自分専用の席を持つ人はほとんどいなくなるでしょう。代わりに、小さくなったオフィスに少数のワークステーションが置かれ、出社したい（あるいは出社が必要な）従業員が予約して使うようになります。オフィスに残る作業スペースは、より専門的なものになる可能性もあります。たとえば、高性能なコンピューターが必要なときや、会議があるときだけ出社する、といった形です。オフィスで会議をする人がいても、企業はハイブリッド会議を円滑に進める方法を見つけなければなりません。リモートのメンバーもオフィスのメンバーも、同時に参加できるようにするためです。  ただし、従業員にもマネージャーにも注意したい点があります。ハイブリッドワークでは、従業員の自宅オフィスと職場のオフィスがつながっています。そのため、今後はリモート接続をできるだけ安全にすることが欠かせません。  リモートワークが広まり、パンデミック後の世界に欠かせないものになっても、企業と個人がデジタルの安全を守る対策を取ることが重要です。サイバー脅威が増えるなか、 仮想プライベートネットワーク（VPN）のようなソリューションは、リモートワークに欠かせないツールだと実証されています。Privacy Canadaのサイバーセキュリティ専門家Ludovic Rembert氏によると、VPNは、今日のリモートワーカーやデジタルノマドにとって絶対に必要なものです。 NordVPNのようなツールを使って、さまざまな場所から安全に接続し、日々の業務を安全かつ効率的に進めているリモートワーカーは多くいます。「VPNを使い始めて、その大切さに気づいたら、もう元には戻れません」とRembert氏は話します。  有料のVPNサービスを使えば、共有ネットワークや自宅のWiFiでも通信を守れます。どこで働いていても、安心して作業できます。 

都市の終わりなのか

在宅勤務への移行が変えるのは、働き方やオフィスの姿だけではないかもしれません。都市の機能そのものも変えるかもしれません。多くの従業員が出社のための通勤をしなくなり、長年の夢だった田舎暮らしをようやく実現する人が増えているようです。こうした人口の動きは、何十年も続いてきた流れが逆転したものとも言えます。「郊外の死」は何度も予言されてきました。しかし、パンデミック中には訪れる人が増えており、郊外はまだ終わっていないようです。実際に、「Zoomタウン」と呼ばれる街の話題も出ています。こうした街では、新しい住民が急に増えました。多くは裕福なリモートワーカーで、物価を押し上げ、地元の人が住めなくなっているという声もあります。この流れが続くかどうかは、わかりません。パンデミック中に大都市を離れた人が戻り始めている兆しもあります。静かな田舎暮らしは、少し静かすぎたのかもしれません。特にニューヨークではその傾向が強く、昨年の急落のあと、家賃がすでに上昇しています。現実は、おそらくこの2つの極端の中間に落ち着くでしょう。全員が人里離れた山小屋に引っ越すとは考えにくいものの、これまでと同じ程度に、人口が密集した割高な大都市に住み続ける姿も想像しにくいのです。実際、住民の大半が15分以内に街の中心へ行ける「15分都市」という考え方が、将来のモデルとして語られ始めています。

まとめ

昨年の予測のなかには、かなり極端なものもありました。たとえば、週4日勤務が働き方の未来になるという予測や、私たち全員がタホ湖周辺に住むことになるという予測です。これらが実現するかどうかは、まだわかりません。ただ、新しい現実に私たち全員が適応する必要があることは、すでにはっきりしています。そのためには、リモートチームの生産性、セキュリティ、満足度を高める戦略を築かなければなりません。