パンデミックは世界全体を、不安と混乱に満ちた新しい生活へ投げ込みました。仕事が減った人、勤務環境が変わった人、解雇されて仕事自体を失った人もいます。収入の減少とともに業務も縮小し、何もせず過ごすことに慣れていなかった多くの人が、そうした時間を心地よく受け入れられるようになる必要がありました。自分の時間ができ、ひと息つき、くつろぐ余地を得ると、私たちは優先順位を見直し始めました。思考の癖、心地よいと感じる生活の要素、変化した気力の波に気づきました。そして、人生にもっと多くを求め始めました。家族と過ごし、自然に触れ、1日の中に遊びを取り戻し、加工の少ない食品や調理に時間をかけることです。職場で高い成果を求められた人、固定給のまま週40時間を超えて働くようになった人、報酬のない追加の努力をしてきた人は、不当に利用されていると感じるかもしれません。並外れた働きぶりが当たり前として扱われていれば、なおさらです。パンデミック後の状況は、優先順位を見直し、当初の職務内容で契約上求められる分だけの努力をする選択を促しました。
「静かな退職」とは?
「Quiet Quitting(静かな退職)」は、TikTokで広まった、頭韻を踏む表現です。仕事に注いでいた追加の努力を、人知れずやめることを指します。仕事を職場内、または妥当で予定された勤務時間内に収め、契約されたことだけを行う選択を表す言葉です。本来の範囲を超える働きを日常の基準にせず、境界を設けます。その結果、追加の努力をしたときに、相手を驚かせ、喜ばせられます。2020年以降、多くの人が選んだ静かな退職の形の1つは、単に勤務時間に境界を設けることでした。オンラインでも対面でも、同僚に希望する連絡方法を伝えることが重要になりました。それにより、勤務時間外に私用のSMSやSNSへ連絡が来ることを、おおむね避けられます。仕事の連絡をプロジェクト管理プラットフォームやメールに限定してもらうことは、仕事以外の時間を安心して過ごすための、小さいけれど不可欠な一歩でした。「静かな退職」は、新しい考えではありません。言葉自体は、経済学者Mark Boldgerが2009年に正式に作りました。Texas A&Mがベネズエラで開いた経済学のシンポジウムで論じています。それ以前も、名前こそなかったものの、何十年も存在した概念です。TikTokでの再流行とBoldgerの定義とのつながりは、明確には確認されていません。
「静かな退職」に伴う否定的な印象
従業員は自分なりの「静かな退職」で生活のバランスを改善できますが、雇用主や管理職は良いことだと思わないかもしれません。従業員自身に直接的な見返りがなくても、常に前進し、革新的な発想を出し、会社運営を助けようとする従業員を、雇用主は求めています。そう考える人を、一概には責められません。X世代やミレニアル世代は、「期待以上に働く」姿勢で育ちました。評価を求めて必死になり、他者の幸福のために働き、自分の重要性を外の物や状況に結びつけてきました。築いたチームや同僚が、勤務時間と職務内容の範囲でしか会社に尽くさないと感じるのは、つらいかもしれません。しかし、「静かな退職」を否定的に見る姿勢は、大部分が利己心から生じます。経営幹部は、売上と機会を新しい領域へ広げる社内目標を達成したがっています。経営者は金銭的な利益を得つつ、自分の出社時間を最小限に保ちたいのです。より高い賃金に値する人が、他の活動や目標に使う、正当に得た契約上の自由時間、気力、余裕を守ろうとすることに腹を立てる理由は、その境界から自分が直接利益を得られないことだけです。たとえば、Shark Tankで有名なカナダ人実業家Kevin O’Learyです。最近、「静かな退職」を激しく批判し、仕事以外の人生を作ろうとしているだけの、ごくまっとうな労働者を非難しました。CNBCのインタビューでは、「静かな退職をするやつは負け犬だ」と述べました。現実から離れた億万長者の立場で話しており、この言葉に関わる現実を知らないことは考慮したいところです。しかし、それほどのお金と資源を持つ人なら、もっとよく理解し、行動するべきです。
職場の「静かな退職」が心配ですか?
話題の中心になり始めた「静かな退職」に、多くのCEOや責任者が少し慌てています。「静かな退職」は、文字どおりの意味では実在しません。誰も辞めておらず、正式な役割に戻り、気力を特定の領域に集中しているだけです。背景を調べ、職場での仕事への力の注ぎ方を妥当な範囲に抑える従業員の視点を、本当に理解することが重要です。影響力を持つ環境で期待を調整すれば、従業員への接し方を理解し、離職を減らす助けになります。ご存じないかもしれませんが、離職の問題は、会社に多額の費用負担をもたらすことがあります。採用期間に短期で人事の専門家を雇う会社は、求人を出すたびにその給与を負担します。前の従業員への福利厚生の支払いや契約上の義務があれば、新しい従業員の給与と重なることもあります。新入社員一人ひとりの受け入れ支援や、業務を習得してもらうために費やす労力も無視できません。米国の離職は、2022年に20%増えると推定されています。職場の従業員や人材の定着に取り組む方が、はるかに費用対効果に優れています。仕事からその人の多くをうかがい知ることはできますが、仕事がその人のすべてではありません。何十年も自分の事業を率いてきた起業家でも同じです。人には休む権利があります。職場のルールと期待を見直し、従業員のニーズについて早めに、頻繁に話し合いましょう。強いチームを築くことは、勤務環境の違いに関係なく可能です。
